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２０１９年になっても、インフルエンザが猛威を振るっています。
１月１４日から２０日までの１週間の患者数は過去２番目の多さになり、大流行だった２０１８年の同時期の患者数に迫る勢いとなっています。
こんな時だからこそワクチンが不足しないように対応してほしいものですが、一部の抗ウイルス薬では想定以上の需要が出ていて品薄になっている状況です。
かといって、ワクチンを速やかに増産することは難しい状況であり、厚生労働省の予測が間違っていたのではないかとも言われています。
今回生じているミスマッチ、その原因はいったい何なのでしょうか？
ワクチンの製造量は「見込」で判断する
インフルエンザは感染力が強い上、流行を抑え込むのが難しい病気です。
と言うのも、インフルエンザウイルスは型が変異しやすく、単に「Ａ型」とか「Ｂ型」と言われているウイルスでもその性質は毎年少しずつ変わります。
日本では、厚生労働量が過去の統計や海外での流行状況を踏まえて「今年はＡ型」と予測し、それに基づいて製薬会社がワクチンの製造を行う事となっています。
ですから、流行の見立てを間違えてしまうと、本当に必要なワクチンが品薄になってしまう可能性もあるのです。
実際、２０１７年のインフルエンザ感染では明らかにワクチンが不足し、高齢者や子供などに優先して摂取するなど事実上の「使用制限」が行われる事態にもなったのです。
予防接種をしても完ぺきに防げるわけではない
そのため、予防接種をしていてもインフルエンザに罹ったりすることが出てくるわけで、罹った時の症状を緩和することはできても、完璧にインフルエンザに罹らないようにブロックできるわけではないのです。
また、その年の気候や国内のイベントによっても流行の具合は大きく左右されます。
例えば、２０２０年には東京オリンピックがありますが、海外から多くの外国人が入国する際、そこにはインフルエンザウイルスを持っている人も入国する可能性があります。
そうなると、思ったより早くインフルエンザの流行が始まったり、厚生労働省が見込んでいた型とは違うものが流行る可能性も十分にあるのです。
あわせて、国内の気候が乾燥気味になると、その分ウイルスの飛散や増殖を促してしまうので、爆発的な流行が起きてしまう可能性もあるのです。
いずれにせよ、インフルエンザを防ぐのは予防接種だけではなく、手洗いやうがいなど日常の対策も併せて行わないと、完璧に感染を防ぐのは難しいと心得ておいた方がよさそうです。
