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ホームセンター経営の国内最大手のDCMホールディングスと、業界７位のケーヨーD２が経営統合に向けて協議を進めていることが判明した。経営統合をすることで、流通コストの削減など、経営の効率化を図ることが目的と考えられている。

こうした経営統合が行われると、店舗統廃合が気になるところだ。特にDCMホールディングスの店舗とケーヨーD２の店舗が近くにある場合、統廃合の可能性が高まると感じる人が多いはずだ。

今回はDCMホールディングスの店舗の統廃合の可能性について見ていこう。

DCNホールディングスの店舗統廃合の可能性は？

そもそもDCMホールディングスの店舗数を知る必要がある。DCMホールディングスは全国に６００店舗を構える。カーマ・ダイキ・ホーマックの３社が経営統合して生まれた会社だ。この３社が経営統合したのには、理由がある。一番大きな理由は、３社の店舗が商圏が離れており、ほとんど店舗統廃合の必要性がなかったことだ。

極めて合理的な合併だ。既存のリソースを破壊しない相手と共存し、無駄を削っていく。店舗を構えるBtoCのビジネスにおいては、商圏を被らせないことが重要だ。

そして、今回のケーヨーD２との合併でもこの点がしっかりと抑えられている。DCMホールディングスは６００店舗のうち、１５０店舗近くが北海道にある。その他の店舗も地方を中心に展開している。しかし、東京近郊では店舗が少ない。

一方のケーヨーD２は、東京都内だけで１５店舗。関東近郊を中心に展開している。DCMホールディングスが東京近郊にほとんど店舗を構えていないのに対し、見事に補完する形で店舗を保有している。

これによって、経営統合後の会社は全国に満遍なく店舗網を構えたグループへと進化する。

また、それぞれが現在経営できている店舗だ。赤字による店舗閉鎖を予定しているような話ではないため、店舗の統廃合はほとんど行われないと考えてよいだろう。

この合併により、新会社の飛躍が見られるか。