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約7000のファッションブランドが出店しているZOZOTOWNで、「23区」や「自由区」などを展開している老舗アパレルブランド「オンワードホールディングス」がZOZOTOWNでの商品販売を取りやめました。
オンワードホールディングスに続き、他のアパレルブランドも徐々にZOZOTOWNから撤退していることを受け、ファッション業界に「ZOZO離れ」が起こっていると報じられています。
今回は、このZOZO離れのあとに来るであろうアパレル業界再編の波についての予想をまとめて行きます。
どうして今ZOZO離れが起こっているのか？
オンワードホールディングスがZOZOから撤退したのには理由があります。
報道では、2018年12月25日から始まったZOZOTOWNの会員割引制度「ZOZOARIGATOメンバーシップ」において、双方の主張が折り合わなかったことが原因とされています。
この会員割引制度は、ZOZOTOWN有料会員（500円/年or3,000円/年）になることで、ZOZOの商品購入金額から10％割引されるというものです。
割引された額を指定する団体への寄付に使うこともできるということで、ZOZOとしては「社会貢献型サービス」として展開していくようです。
この会員割引制度の割引分に関しては、ZOZOが負担することになるため、ブランド側にとって売上に直接影響を与えません。
しかしオンワードホールディングスは「自社商品の値引きが日常的に行なわれることでブランド価値を毀損する可能性が高い」としてZOZO撤退を決めました。
ブランドイメージ低下を防ぐために、オンワード以外にもZOZOから撤退の動きを見せているブランドはここ1~2年で徐々に増え始めていることも事実です。
ユーザーとしては、人気の商品が安く買えるということもあり、ZOZO熱は高いままですが、提供側の企業はすでにZOZOでの展開を下火と考えているのかも知れません。
ZOZO1強時代の終焉と次代の流れ
ZOZOTOWN、ZOZOサイトに出店する新規アパレルブランドからの出店手数料を引き上げています。
単価が安いブランドにとっては、ZOZOに展開しても利益がほとんど残らないという状態が続いています。
ブランドによっては、新商品や主力商品を自社サイトで販売し、売れ残った商品をZOZOに卸すという使い分けをしている所も出始めています。
集客力が高いZOZOに依存しているブランドもまだまだ多いですが、知名度が元々高いオンワードのようなブランドは今後ZOZOから撤退するのも時間の問題と言われています。
インターネット販売ZOZO１強時代が崩れると、次にくるのはどんな流れなのでしょうか？
多くの経済アナリストは「自社サイト」、「海外アパレルEC事業」、「路面店とインターネットの融合」をポイントとして紹介しています。
自社サイトとは、その名の通りブランドが独自のサイトを使って服を販売する方法です。
ユニクロは自社サイトでの売上が他社を圧倒しています。
インターネットショップ限定品の展開や、ネットで注文した商品をお店で受け取れるという新しいサービスも行なっています。
「自社サイト」と「路面店とインターネットの融合」が進んでいるブランドであるのは間違いないでしょう。
海外アパレルEC事業とは、海外の人気ブランドがECサイトを通じて日本向けに商品を販売してくることです。
海外のブランドが日本で展開する場合、基本的に東京の一等地に専門店などをOPENさせる営業方法がとられています。
H&Mやアバクロなどがいい例です。
しかし、ZOZOの影響もあり、インターネットで洋服を買うことに対してそれほどアレルギーを持たない層が増えたことで、今後日本では知名度の低い海外の人気ブランドが日本向けのサイトを立ち上げて展開することが予想されています。
まさにアパレルブランドの世界大戦が起ころうとしているのです。
ZOZOの繁栄と凋落は、「価格」にあると感じました。
低価格に飛びつく顧客を囲いこむことでアパレル界の常識を変えたのはZOZOの影響でしょう。
しかし、ブランド側としては、価格戦争に巻き込まれる前に「商品のクオリティ」で勝負したいという想いやプライドがZOZOの凋落に繋がっているとも感じます。
今後アパレル業界が懸念していくのは、海外の人気デザイナーによる新しいファッションの波です。
価格ではなく、商品で勝負する。
競争社会が国際的になっていくのは、おしゃれ好きにはむしろ歓迎されることです。
改元を控えている今、アパレル業界も「改元」が迫られているということですね。
